災害時における事業継続計画（ＢＣＰ）訓練を実施しました

大型台風の発生を想定
有事の際の知識と技術を確認

本間組（社長：本間達郎）は１１月１８日（金）、災害時における事業継続計画（ＢＣＰ）訓練を行いました。今回は大型台風が日本列島を縦断し、新潟県や東北・近畿地方で暴風雨による浸水や河川氾濫等の被害の発生を想定し、新潟本社、関西支店、東北支店、佐渡支店の各拠点に応じた初動対応や、被害状況の情報共有訓練等を行いました。

昨年に続き、新型コロナウイルス感染症対策として社内本部会場を４つに分散して設営し、発災直後の通信インフラの混乱を想定してＭＣＡ無線や衛星電話、アナログ回線等を情報伝達手段としました。
その後の情報伝達手段をテレビ会議システムとＷｅｂ会議へ移行して情報共有を図ったほか、災害対策本部内のポータブル電源の試用や、津波や洪水時に地域住民の緊急避難場所として開放するため、別棟会議室をオンラインで開錠する訓練等も実施し、有事の際に行なうべきより実践的な行動を身に付けました。

訓練終了後、本間社長は「グループ会社を含めて訓練を行ったり、地域ぐるみで対応を考えるなど、様々な事態に備えて対象の幅を広げた訓練も考える必要があります。実際の災害時には地域によって対応が異なります。地域の実情に応じて即座に対応するには日頃の備えが重要となりますので、訓練を通して普段から意識を高めてください」と総括しました。

本間組は、緊急時に建設業の使命を迅速に果たすために、今後も全社を挙げて準備を進めてまいります。

▲テレビ会議システムとＷｅｂ会議を使用した各拠点間の連絡状況