災害時における事業継続計画（ＢＣＰ）訓練を実施しました

各拠点の異なる災害発生を想定、有事の際の知識や術を確認

本間組（社長：本間達郎）は１１月１２日（金）、災害時における事業継続計画（ＢＣＰ）訓練を行いました。今回は、新潟本社及び佐渡支店、関西支店、東北支店、九州支店各々のＢＣＰで想定する災害を発生災害とすることで、各々が足元で被災した際の動きを改めて確認する訓練としました。

１４時に訓練発報の後、新型コロナウイルス感染症対策として社内本部会場を４つに分散して設営し、発災当初の通信インフラの混乱を想定してＭＣＡ無線や衛星電話、アナログ回線等を情報伝達手段としました。
その後、情報伝達手段をテレビ会議システムやタブレット端末等に移行し、現場監視カメラのリアルタイム映像等を交えた情報共有を図ったほか、今回は緊急交通路路線による一般車両の通行禁止を想定のうえ、被災現場への人員、重機、物資の輸送ルートを確認する、家族の避難場所を確認し報告する等、有事の際に行なうべきより実践的な行動を身に付けました。

訓練終了後、本間社長は「各支店のＢＣＰで想定した災害の発災ということで、各拠点が被災した想定のため、臨場感の伝わる訓練となりました。最近では、小笠原諸島の海底火山で噴出したとみられる軽石の被害が問題となっています。津波や地震以外にも、火山噴火や新型コロナウイルスの感染拡大など、新たな災害にも対応していかなければなりません。いつ何時、どんな災害が起こるか分からないという心構えで社員一人ひとりが緊張感を持って行動するようにしてください」と総括しました。

本間組は、緊急時に建設業の使命を迅速に果たすために、今後も全社を挙げて準備を進めてまいります。

テレビ会議システムを使用した各拠点間との連絡状況