災害時における事業継続計画（ＢＣＰ）訓練を実施しました

巨大地震を想定し、災害時におけるリスク管理の術を身に付ける

本間組（社長：本間達郎）は１１月１０日（火）、駿河湾を震源とするマグニチュード９．１の南海トラフ地震発生という想定のもと、新潟本社と各支店（東京・関西・東北・九州・名古屋・佐渡）で災害時における事業継続計画（ＢＣＰ）訓練を行いました。
今回の訓練は、新型コロナウイルス感染症対策のひとつとして、３密回避のため本社内の対策本部の拠点を４会場に分散させ、一部支店の停電や電話回線の混線といった事態を想定し、本館内線・ＭＣＡ無線・衛星電話を情報伝達手段として実施しました。
また、停電時を想定した電気自動車からの給電訓練や、津波浸水時に使用する避難用ゴムボートの組立訓練も行いました。

その後、停電および通信障害からの復旧を想定し、携帯電話・タブレットパソコン・テレビ会議システムを使用した本社内各拠点・各支店・稼働現場間の迅速な情報共有を図ったほか、安否確認、現地状況および被災状況の報告、緊急時避難場所の確認と報告、災害協定先からの要請対応手順の確認等を実践し、有事の際に行うべき行動と知識を身に付けました。

訓練終了後、災害対策副本部長（副社長：本間正隆）は「コロナ禍を想定した訓練となりましたが、通信機器のフル活用、電気自動車からの給電、避難用ゴムボートの組立訓練など多様な訓練となりました。実際の災害時には人が集まりにくい場合も想定されますので、指揮を執る順番を予め決めておくなど、その時々の状況に合わせた対応ができるように、今後も訓練を継続して災害に備えていきましょう」と総括しました。

本間組は、緊急時に建設業の使命を迅速に果たすために、今後も全社を挙げて準備を進めてまいります。

テレビ会議システムを使用した各拠点・現場間の連絡状況

電気自動車からの給電状況

電気自動車からの供給電力を活用した状況

避難用ゴムボート組立訓練